おはようございます。オフィス・ユアーズ代表の大場久です。
国際通貨基金（IMF）が発表した世界経済見通しで、2021年の日本の実質成長率は2.4%と発表されました。これは、7月時点の予測2.8%から0.4%下方修正された数値となります。なお、世界全体は5.9%と発表されております。
実質成長率とは、物価の変動による影響を除いた国内総生産（GDP）の伸び率のことです。物価変動の影響を取り除くため、その年に生産された財の本質的な価値を算出したものと考えられます。感染拡大となった７～９月を反映していて、コロナ禍で経済への打撃が長期化していることが要因と見られています。
財の本質的な価値での評価であるこの数値から将来を考えれば、大企業も中小零細も自社製品やサービスの付加価値をどう高めていくかということが重要ではないかと考えます。そういったイノベーションは、逆にこのような厳しい環境という土壌の方が実現しやすいということもまたしかりです。ピンチをチャンスに変えるという「プラス発想」で物事に取り組んでいきたいものです。
